経  理
番   号 題             名
No.5−1   月次決算の考え方・進め方  (1部平均25分)
   第1部 月次決算で何が変わるか
   第2部 成果が上がる月次決算のしくみ
   第3部 月次決算推進のポイント
No.5−2   思わぬトラブルを引き起こす手形の取扱法 (20分)
No.5−3   だれにもわかる会社経理 (1部平均30分)
   第1部 経理業務の基本 
       経理の役割から業務の流れまで
   第2部 経理業務の実際
       資金管理から原価計算までの代表的業務を具体的に解説
         監修・染 谷 恭二郎(早稲田大学教授)
No.5−4   手形・小切手の基礎知識 (30分)
    企業間の決済に使われる手形・小切手は、便利な反面、記載や取扱
   方に不備があれば、代金回収不能となることもあります。手形や小切
   手の役割から振出・裏書きの仕方、受け取り時のチェックポイントまで
   を6ステップに集約して教えます。
No.5−5   会社決算の基礎知識 (1部平均30分)
   第1部 決算のしくみと手続き
       決算の意義、種類から報告書作成まで
   第2部 決算実務の進め方
       決算政策やディスクロージャー、監査、税務の進め方などの
         実務
No.5−6   金利・利息計算のすべてがわかる (各巻30分)
   1.資金運用と金利・利息計算編
   2.資金調達と金利・利息計算編
No.5−7   財務プロ (12分)
No.5−8   キャッシュ・フロー計算書の作り方 (各巻35分)
    
第1巻 キャッシュ・フロー計算書の構造
     1. キャッシュ・フロー計算書の内容
     2. キャッシュ・フロー計算書の構造
     3. キャッシュ・フロー計算書の作成要領
   第2巻 連結キャッシュ・フロー計算書の作成
     1. 連結修正に伴うキャッシュ・フローの調整
     2. 為替換算によるキャッシュ・フローの調整
     3. ケーススタディ連結キャッシュ・フロー計算書の作成
      1999年4月から始まる決算期(2000年3月)からすべての上
       場会社、店頭公開会社にキャッシュ・フロー計算書の作成が義
       務付けられました。
No.5−9   よくわかる税効果会計 (各巻25分)
   第1巻 税効果会計の基礎知識
     1.税効果会計とは何か
     2.税効果会計の対象取引
   第2巻 税効果会計の実際
     1.税効果会計の処理
     2.連結決算と税効果会計
      企業の収益力を的確に反映する新・会計制度をやさしく解説。
       経営者の方から実務担当者まで幅広くご利用いただけます!
No.5−10   平成12年度版〈補助金・助成金〉受給の仕方
    「受給条件」「給付内容の概要」「手続きの仕方」「問い合わせ」
    「ワンポイント・アドバイス」を詳しく説明致します。

   第1巻 ○特定求職者雇用開発助成金     (50分)
        ○継続雇用制度奨励金(第1種)
        ○多数継続雇用助成金(第2種)
        ○高年齢雇用継続給付
        ○定年延長職業適応助成金(第3種)
        ○在職老齢年金
        ○高年齢共同就職機会創出助成金
   第2巻 ○中小企業雇用創出人材確保助成金  (59分)
        ○介護人材確保助成金         他
No.5−11   よくわかる資金繰り 
   第1巻 資金繰りの基本(30分)
     ○資金繰りに取り組む際、大前提となる資金の性格と、資金管
      理を進める上で欠かせない資金表の考え方・読み方を解説しま
      す。

   第2巻 資金をどう調達するか(20分)
     ○資金調達方法を選ぶ際に検討のポイントとなる要素と、主な資
      金調達方法の特徴を解説します。
No.5−12   環境経営シリーズ「環境会計入門」 (30分)
   企業の環境保全活動を数字に置き換える手法として注目される環境
   会計。環境会計の考え方と環境コストのとらえ方を導入企業の事例を
   まじえながら解説します。
No.5−13   早わかり確定拠出年金  
   これだけは知っておきたい基礎知識
   第1巻 「確定拠出年金」の仕組みと運用  従業員編
   第2巻 「確定拠出年金」導入のポイント 担当者・経営者編
No.5−14   ポイント解説 電子帳簿保存法への対応
     〜規定解説から承認申請まで〜
   第1巻 電子帳簿保存法とポイント   (37分) 
   第2巻 システム対応と承認申請手続 (44分)